ＬＥＣは基礎を重視するため、
公開模試でも基礎の肉付け的な問題が出題される。

「そんな変な論点、本番で出ねぇよ(‘Д’)」

って問題は出題されない。

リュージマジックにより、理解先行型の勉強を続け、

LECの答練＋「計算の極意」をマスターすると、
直前期はやる事がなくなる。

追加で覚える事がなくなる、
と言う表現が正しいか。

詳しくは私の経済学に関する別記事をご参照頂けると幸いです。

基礎は何度やっても学ぶことが多いので、
何周しても新たな発見、横断的な理解が深まり続けるのであるが、

同じことを繰り返していると・・・・・・

飽きる・・・・・・・・

高得点獲れないくせして、しっかりと飽きる・・・・・・

教材に飽きるというか、答えそのものを覚えてしまう・・・・・

その結果、教材以外の事に興味が行ってしまう。

この興味による探索は、大体は時間の無駄になるのだが、
ごく稀に、基礎を補強し、論点を繋げてくれる問題もあった。

よって、やっておいてよかった時事ネタのうち、
2025年の大きな論点として出題されなかったものを述べてみる。

年内の時間があるうち、又は、
予備校の教材を消化した後の頭の体操として、
ご活用いただければ幸いです。

１，ＩＡＳ・ＩＡＤ分析

近年、
・ＩＳ・ＬＭ分析、
・ＡＤ・ＡＳ分析
・フィッシャー方程式
が頻出である。
またＲ４年だったかはふんわりＩＡＳ・ＩＡＤ分析が出題されている。

なにせ日本は20数年ぶりのインフレである、

経済学でインフレに触れない方がどうかしている。

2025年はマクロで「インフレ率が絡む問題」が出題されたが、
インフレ率ドストライクな「ＩＡＳ・ＩＡＤ分析」は危ないのでは？
Ｒ４はマジで出題するための地ならしだったのでは？

と危惧していた。

ただしＬＥＣでは解説はない。
出題可能性は低い＆、出題されたら全滅論点。
＝合否に影響しない。

他にやるべき事があるという判断はその通りだと思う。

しかし、気になって仕方がなかった。
で、下記の練習問題を見つけた
Ｈ２８年東京都特別区、公務員試験である。


「経済がｔ期まで長期均衡だったがｔ期にインフレになった場合、
　t＋１期のインフレ率はなんぼか？」
である。
タイムリーな感じ、半端なかった。

解説はこちら↓

この問題は、

①日銀が採用するＩＡＳ・ＩＡＤ分析の構造の理解を得られる事
②適応的期待、合理的期待の理解を得られる事
　※2025年は適応的期待の理解が前提となった問題がある
③財政・金融政策は短期有効、長期無効を端的に説明できる
　※古典派・ケインズ派の違いが図として明確に表れる
④フィリップス曲線も関係してくる
⑤長期均衡が気になりだすと、
　みんな大嫌い☆ソロー・スワンモデルに行き着く

タイムリーなネタ、全ブッコミである。
出題確率はさておき、横断的な理解として役立った。

2024年のホテリングの理論を見るにつけ、「教養科目」の範疇とは？
と思うものの、
全ての可能性を潰す、と言う観点から、
ホットなネタは触れておくに越したことはない、と思った1つです。

２，関税

トランプ関税がHOTな話題である事は明白である。

出題するなら熱いうちに(*’▽’)

だったら困ると思い、マークしていた論点です。

ちなみに、アメリカが日本に関税を追加で２０％課した場合、

①ＩＳ・ＬＭ分析でＩＳ曲線の動きを問う場合
　→大国仮定、小国仮定で結論が異なる

②ＩＳ・ＬＭ分析でアメリカの余剰分析を行う場合
　→関税収入の増加と死過重が同時発生、
　　どちらが大きいかで余剰の増減が決まる

③ＩＳ・ＬＭ分析で輸出国となる日本の余剰分析を行う場合
　→輸出量がズドンと減るので、余剰は大幅減少。

④関税を課した場合と同数の輸入量制限を行った場合の余剰分析。
　→関税収入はゼロだが、その分、自国生産者余剰が増加。

⑤日本が国内生産者に補助金を支給した場合の余剰分析。
　→余剰分性でも最高難度とリュージが言ってた。

世界規模でみると③でアメリカは±０あたり、日本は大幅マイナス、
よって世界経済としては大幅マイナス。

だから保護主義はよくない(‘Д’)
と言う結論に帰着する。


「トランプ関税は世界経済によくない」と言う結論を求める問題を国家試験で出題するか？

といわれると、どうなんだろうなと思いつつも、
関税1つ取っても、問われる角度が異なると、多様な視点がある。

過去問におけるソロースワンモデルの出題方法にも通じるが、
色々な出題形式に触れるためには、
・複数数年度の教材
・過去問集
・他校の問題
・その他の方法
により入手しておくべきなんだなと思った。

３，自然利子率

2024年は「帰属家賃」が問われた。

単語の意味が問われるという珍しい出題形式であった。

新しい試験委員になり、そういう形式の出題が続くのかと思い、

2025年出るとしたら何だろうとアンテナを張っていた。

出るならこれだろうと目を付けたのが「自然利子率」だった。

「自然利子率」とは

①景気や物価に対して中立的な実質金利の水準
　→自然利子率は中立利子率もしくは均衡実質金利と呼ばれることもある。
　→現実の実質金利が自然利子率を下回っていれば金融緩和的、上回っていれば金融引き締め的。

②自然利子率は直接観測することができない。

→人口動態や生産性などにより決まるとされているが、推定には困難が伴う。
→日本の自然利子率についての過去の研究でも▲1％～＋0.5％程度とされている。
　

③過去30年にわって短期金利がほぼゼロに貼りついてきた日本では、短期金利の変動が経済に与える影響に関する情報を欠いているため、自然利子率の正確な計測はより難しい
　

④日本銀行が自然利子率をどの水準と考えているのかは、政策金利引き上げの最終到着点（ターミナルレート）の見通しと深く関わり、長期金利の水準に大きな影響を与える。

⑤自然利子率とは、経済あるいは需給ギャップに対して中立的な実質金利（名目金利－予想物価上昇率）である。一人当たり実質GDP成長率や潜在成長率と深く関わる。

⑥金融政策の効果は、自然利子率と実質政策金利（名目政策金利－予想物価上昇率）との差によって生じる。

金融政策の効果を図る指針、土台になるって、昨今の出題傾向を鑑みるに、危険な香りしかしなかった。

結果的には出題されなかったのだが、日銀の政策金利決定の根拠になりえるものであり、

理解しておくことにつき、意義のあるものだったと思う。

４，ヘンリージョージの財政余剰

ヘンリージョージの財政余剰とは、

「都市規模が最適なら集積の外部性に対するピグー補助金総額（規模の経済に対する課税）が地代総額に等しい。（過大なら地代総額がピグー補助金総額より大きい。）」

だそうです。

※同質的な都市が多数あるときに、地代のすべてを課税しその税収を公共財の支出に充てるときに、それぞれの都市の最適人口が達成される、ということを示す定理。

※都市と農村の違いは、基本的には公共財の有無であり、ヘンリー・ジョージ定理は、市町村(地域)の資源配分と人口規模に関するパレート効率性の条件から得られる。

何のことやらさっぱりです。

しかし、都市経済学では有名な定理であり、

2024年にホテリングの理論が出題されたのであるから、やたら難しい理論が連続して出題されるリスクを考慮し、都市経済学に於ける定理を色々調べた結果、ヒットしたものです。

ヘンリー・ジョージの財政余剰は、都市の数が最適な数に設定されているときゼロになる。
①都市の数が過大（つまり個々の都市の規模が過少）の時ヘンリー・ジョージの財政余剰は負になる。地代総額＜ピグー補助金
②都市の数が過少（つまり個々の都市の規模が過大）の時ヘンリー・ジョージの財政余剰は正になる。地代総額＞ピグー補助金
③都市の規模が大きくなりすぎて、集積がもたらす外部生がマイナスになるときはピグー補助金はマイナスになる（つまりピグー税になる）

穴埋めに出すならこれだろうと思っていたが、盛大に外した。

素人の出題予想なんてそんなもんだと言う好例である。

以上、

気になったコト達でした。

なお、教材以外の事に時間を費やすと、復習が疎かになります。

ご注意下さい。

by疎かになった人